試行期間

　いくら考え尽くされた改善案であっても、実際に導入してみると、予想もしなかった事態が起きる事は多々あります。導入後の修正は、修正情報や新旧帳票の錯綜により、導入した部署の人達を混乱させてしまう可能性があります。
　新たな制度を導入する場合は、いきなり広範囲（全社）で行ったり、多額のコストをかけてしまうのではなく、本格的採用の前に２～３ヶ月程度の試行期間を設け、その期間に不具合が見つかったならば修正を行うようにします。

　このように、本格導入後には極力修正を少なくすることが、推進担当や実施部署の無駄な労力削減、改善意欲の向上につながり、次回の改善提案の際での、積極的な受け入れや改善協力を得るための下地となります。逆に、試行期間を設けず導入後に不具合が多発するようでは、推進担当は現場からの信頼性を失い、次回の改善提案では、過度な抵抗にあうようになるかもしれません。

大きな前進より確実な一歩

　改善案は実施されなければ意味がありません。どんなに素晴らしいアイデアでも実施されてこそで、実施されなければ『絵に描いた餅』です。しかしながら、現実的にはなかなか実施または進まないことも多々あります。
　実施されないアイデアで多いのが、『範囲が広い・コストが高い・多くの人員を要す』などの、大掛かりなものが多くあります。これらが確実に実施されれば、効果は大きく問題要因の根本的な解決へとつながりますが、実施されなければ問題解決は全く進まず、何もしていないのと同じ状態です。

　改善案がなかなか実施されない、若しくは進まない場合は、先ず出来るところから取り掛かることを考えましょう。改善は、必ずしも根本的な解決を求めるものではありません。寧ろ確実に一歩一歩進み、小さな成果を積み重ねて行くことが改善で、大きな成果を出すことは『改革・革新』の領域です。
　改善では、『大きな前進より確実な一歩』という考えが重要です。

改善案の改善

　実際に改善案を実施すると、思わぬ問題が発生したり、より優れた案が実施者から提案される場合があります。業務改善は、『実際にやってみないとわからない』という部分も多く、当初の改善案に固執し過ぎてしまうと、現場から反対に合い頓挫してしまうこともあります。
　進行状況をコマめに確認し、問題が発生した場合は素早く状況に応じた対策を講じ、改善案の改善を提案された場合には、相手の意見をよく聞き優れている案ならば、積極的に取り入れる姿勢が必要です。

改善実施報告報告書

　改善案の実施後は、その成果や経験を『改善実施報告書』として作成し、これを事例集としてまとめれば、改善を成功へと導くノウハウや定石として、後の改善活動に大いに役に立ちます。過去の改善事例を多く見ることは、成功への近道となります。